2014年1月24日(金)~2014年2月23日(日)

AKB48 Team8 とは…?

AKB48 Team8はこれまでのAKB48のチームとは、全く異なる考え方のもとの結成される新チームです。AKB48 Team8のコンセプトは「会いに行くアイドル」。メンバーの方から全国各地のファンの皆様のところに会いに行きます。そんなTeam8の活動は、トヨタ自動車が全面サポートし、全国各地へと飛びまわるメンバーを支援します。Team8のメンバー候補は47人。全国で一斉に開催されるオーディションによって、47都道府県から1人ずつ代表が決定します。Team8オーディションの参加申し込みは各都道府県毎のテレビ局のサイトにて受けつけております。ご自身の居住する都道府県のテレビ局のオーディション告知ページよりご応募ください。

応募方法
愛知県オーディション・他選考に関するお問い合わせ
東海テレビ 営業推進部
TEL:052-951-2511 (月~金 10:00~18:00)
オーディションの流れ
1次審査

書類審査

【応募期間】 ★WEBでの場合:2014年1月24日(金) 0:00~2014年2月23日(日) 23:59
       ★郵送の場合: 2014年1月24日(金)~2014年2月23日(日) 必着
 合格者への連絡は、2013年2月24日(月)~25日(火)までに、
 電話にて合格者のみに連絡をいたします。

2次審査

面接

【日時】3月1日(土)・2日(日) いずれか1日 
【場所】東海テレビ放送 本社
 ※ダンス審査はAKB48「会いたかった」 のフルコーラスです。
 ※ボーカル用のカラオケCDをご持参ください。選曲は自由です。
 合格者の発表は後日行います。

3次審査

合格者は後日保護者同伴での面談をへて、レッスンを開始し、
AKB48 Team 8 メンバーとしての活動開始を目指していただきます。

個人情報に関して

【AKBオーディション】個人情報の取り扱いにつきまして

このたびご提出頂く応募者の個人情報の保護と取扱いについて、以下のとおりご説明させていただきます。

■個人情報の取扱い
各放送局は応募者の個人情報を適切に保護するため、「個人情報の保護に関する法律」その他、個人情報に関して適用される法令・規制を遵守し、応募者の個人情報を適切に保護、管理いたします。

■個人情報の取得・利用・提供
(1) 個人情報の取得にあたり、利用目的を明らかにし、取得した個人情報の使用範囲を限定し、適切に取り扱います。
(2)個人情報の利用・提供
個人情報は本人の同意を得た範囲内で利用・提供いたします。
(3)権利の尊重
個人情報に関する個人の権利を尊重し、自己の個人情報に対し、開示・訂正を求められたときは、合理的な期間、妥当な範囲内でこれに応じます。
(4)安全防止対策・事故発生時の対応と是正
個人情報の不正流出防止策を講じ、個人情報の漏洩、滅失又は毀損の防止及び是正のため、情報セキュリティ対策を適切に行います。個人情報に関する情報セキュリティ事故が発生した場合には、規定された手順に従い事故対応、是正改善へと継続的に適切な対応を行います。

■個人情報の取得と利用目的
以下の利用目的達成のために個人情報を取得し、利用します。
・AKB48 Team8 全国一斉オーディション 新チームメンバー採用選考

上記の利用目的以外に、応募者の個人情報を利用する必要が生じた場合には、例外*1に該当する場合を除き、事前に応募者に利用者及び利用目的を連絡し、応募者からの事前の同意を得た上で、提供、利用します。

■個人情報の提供先の範囲
応募者の個人情報は、上記の利用目的の範囲内で業務を外部に委託する場合に、当該委託先に提供されます。その他は例外*1に該当する場合を除き、いかなる第三者にも提供しません。

■応募者の個人情報の開示、利用目的の通知請求
各放送局が保有する応募者の個人情報について、開示、利用目的の通知、訂正、追加、削除、利用停止、第三者への提供の停止、消去を希望する場合は各放送局に直接ご請求下さい。

*例外1 
・応募者が最終選考に残った場合には、応募フォームに記入された応募者の個人情報の全部または一部を、株式会社AKSに提供します。
・下記に該当する場合には、応募者の個人情報を第三者に開示します。
・人の生命、身体又は財産の保護のために必要がある場合であって応募者の同意を得ることが困難である場合
・公衆衛生の向上又は自動の健全な育成の推進のために特に必要がある場合であって、応募者の同意を得ることが困難である場合
・国の期間もしくは地方公共団体が法令の定める事務を遂行することに対して協力する必要がある場合であって、情報主体の同意を得ることにより当該事務の遂行に支障を及ぼすおそれがある場合
・裁判官の発布する令状により強制処分として捜索・押収がなされる場合
・警察、税務署等の法律上の照会権限を有する者からの照会(刑事訴訟法第197項、弁護士法第23条の2等)がなされた場合

応募フォームサイトへ

応募方法

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