氷河期は、大多数の現代人にとって、何千万年も前の出来事を思わせる言葉であるはずだ。あまりにも遠すぎて、実感が全く湧かない。しかしここ数年間、具体的なデータの裏付けを伴いながら、主流派科学の枠組みの中で存在感と重みを増しつつある。

2015年7月、イギリスのノーザンブリア大学で教鞭を握る応用数学・天文学の専門家バレンティーナ・ザーコバ教授がリーダーを務める研究チームが、2030年に氷河期の訪れが始まるという仮説を発表し、注目を集めた。太陽の活動が低迷期に入り、2030年代になると2015年に比べて60%程度になる。この状態は、1645年に始まったミニ氷河期にきわめて近い。ザーコバ教授は、自らの理論モデルが現実化する確率は97パーセントであるとしている。

論拠としているのは、以下のようなメカニズムだ。太陽内部の表面に近いふたつの層の電磁波の同期にズレが生じると、太陽の活動が低下して地球に届く太陽光の絶対量が減り、結果として地球の気温が下がる。気温が下がれば当然のことながら地表の温度も下がる。こうした現象が本格化するのが2030年頃からであるというわけだ。

主流派科学の枠組みに属する専門家が、97パーセントという具体的な数字まで挙げながら氷河期到来というドラスティックな“予言”をすることはきわめて珍しい。強気な姿勢は、自らの仮説に対する自信の表れだ。

約3カ月後、NASAが地球寒冷化の事実を裏付けるデータを公表した。こちらのデータの指標となったのは南極の氷山だ。複数の人工衛星による南極氷床の計測の数値によれば、1992～2001年の間に1120億トン、そして2003～2008年にかけては820億トン増えていたというのだ。継続的な期間ではないものの、約15年間で2000億トン近い氷が新しく生み出されたことになる。

正統派の科学研究機関が相次いで具体的なデータを公表した事実を考えると、氷河期の到来はIF（もしも）ではなく、WHEN（いつなのか）の問題としてとらえるのがリアルだろう。地球温暖化という言葉が声高に叫ばれ始めてしばらく経つ。しかしこれだけでは、完全な警告にはなっていない。地球温暖化の向こう側にある氷河期の到来の可能性まで触れているわけではないからだ。

もしや、最終的な“着地点”である氷河期に関する情報に関してミスリードするようなやり方が、主流派マスコミを操る誰かによる意図的な方策だとしたら？　具体的な可能性を提示しつつ、対策については声明がおとなしい。そこに、ある種の情報操作を感じてしまうのだが……。

文=宇佐和通 ／ 協力＝ムー編集部