治療必要な副反応 米国の報告『約1%』をどう捉えるか…12歳未満へのワクチン接種 早ければ3月以降開始
2021年12月28日以降の愛知県の10歳未満の感染者の推移から第6波が来たとされています。1月1日、2日、3日とゼロが並んでいますが、1月7日は10人、8日は2倍以上となる26人になるなど増え続け、17日は93人と増加ペースが加速しています。
要因として「年末の帰省などで感染が増えた親世代から、家庭内で子供たちに広がったのでは」という愛知県の担当者の見方もあります。
子供の感染が急増する中、早ければ3月以降始まるのが、これまで対象外としていた12歳未満、11歳から5歳の子供へのファイザー社製のワクチン接種です。
ワクチンの効果については、およそ2300人が参加した海外の臨床試験で、5歳から11歳未満が2回目接種してから1週間以降の発症予防効果は90.7%とされています。
その一方で気になるのが、副反応です。
アメリカのCDC(=疾病予防管理センター)によりますと、ほとんどが軽度から中等度としています。
しかし、治療が必要な副反応が出た子供が「約1%」あったと報告されています。この「約1%」という数字を多いと捉えるのか少ないと捉えるのかで、接種する・しないが分かれるところです。
海外では、ファイザー社製のワクチン接種を行うアメリカ・カナダ・イスラエルでは推奨。フランス・ドイツでは「基礎疾患を持つ子供」など対象者を限定して推奨しています。